自社サービスのデジタル化や業務システムの構築を検討する中で、「開発コストを抑えながら、短期間でアプリを立ち上げたい」という課題を抱えていないでしょうか。

Bubbleは、プログラミング不要でWebアプリを構築できるノーコード開発プラットフォームとして、世界的に導入が広がっています。

本記事では、Bubble開発の基本概念からメリット・デメリット、料金プランの概要、開発事例、外注と内製の判断基準までを網羅的に解説します。

ノーコード開発の全体像を理解し、自社プロジェクトにBubbleが適しているかを判断する材料として活用してください。

Bubble(バブル)とは?ノーコード開発ツールの概要

Bubbleの基本概念

Bubbleとは、2012年にアメリカで設立されたBubble Group, Inc.が提供するノーコード開発プラットフォームです。

プログラミングコードを書かずに、ドラッグ&ドロップ操作でWebアプリを構築できる点が最大の特徴です。

データベース設計・ユーザー認証・決済機能・外部API連携など、従来のWeb開発に必要な要素を視覚的な操作で組み合わせられます。

一般的なノーコードツールがランディングページ作成や簡易フォームに留まるのに対し、Bubbleは業務システムやマッチングサービスのような複雑なアプリにも対応できる設計です。

ノーコードとは?
ソースコードを記述せず、グラフィカルなインターフェース上の操作によってアプリケーションを開発する手法を指します。開発スピードの向上と、非エンジニアの開発参加を実現する手段として注目されています。

Bubbleが注目されている背景

近年、Bubbleをはじめとするノーコードツールが急速に広がっている背景には、エンジニア不足と開発コストの高騰があります。

経済産業省の試算によれば、2030年には最大79万人のIT人材が不足するとされており、従来型の受託開発だけでは事業スピードに追いつけない状況が生まれています。

また、MVP段階で素早く仮説検証を行う開発スタイルが一般化したことも、Bubbleの追い風となっています。

短期間で動くプロダクトを作り、ユーザーの反応を確かめながら改善する流れに、Bubbleの開発スタイルは合致しています。

MVPとは?
Minimum Viable Productの略で、必要最低限の機能に絞った試作プロダクトを指します。短期間で市場の反応を確かめる開発戦略で用いられます。

Bubbleでできること・できないこと

Bubbleで開発できるもの

Bubbleは幅広いWebアプリケーションに対応できるツールです。

一般的にBubbleで開発される主な用途には、以下のようなものがあります。

  • マッチングサービス・予約プラットフォーム
  • BtoB SaaS・サブスクリプション型のWebサービス
  • 社内向けの業務システム(顧客管理・在庫管理・申請ワークフロー)
  • 会員制サイト・ECサイト
  • MVP(最小構成のプロダクト)による仮説検証

ユーザー認証、データベース操作、決済処理、外部APIとの接続といった、一般的なWebサービスに必要な機能は標準機能とプラグインで実現できます。

2025年6月に公開されたネイティブモバイル開発にも対応しており、Mobileプラン(月額42ドル〜)を契約すればiOS/Androidアプリを開発し、App Store・Google Playへ公開することも可能です。

Bubbleが不向きなもの

一方で、Bubbleに向かない領域も存在します。

以下のような要件では、フルスクラッチ開発や他のフレームワークを検討する必要があります。

  • リアルタイム性が極めて重要なサービス(大規模チャット、ライブ配信)
  • 高度な3D描画を必要とするゲーム
  • 大量データを高速処理する基幹システム
  • ミリ秒単位の遅延が許されない金融系トレードシステム

これらはBubbleの特性上、パフォーマンスや実装の自由度に限界があるため、従来型の開発が適しています。

作りたいアプリがBubbleに合うかを見極めるには、Bubbleで作れるアプリと向き不向きを整理した記事も参考になります。

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Bubbleの特徴|他のノーコードツールとの違い

カスタマイズ性・拡張性の高さ

Bubbleの強みは、ノーコードでありながら細かい条件分岐やワークフロー設計が可能な点です。

ボタンクリックやページ遷移などの挙動を「Workflow」という単位で設計でき、従来のプログラミングに近い柔軟性を持っています。

他の一般的なノーコードツールは、特定用途に最適化されている分、複雑なロジックの実装には制約があります。

Bubbleは汎用性を重視した設計のため、業務システムや多機能SaaSの開発にも耐えられる拡張性を備えています。

API連携とプラグインの豊富さ

Bubbleは外部APIとの連携機能が標準で用意されており、REST APIを介してほぼあらゆる外部サービスと接続できます。

Stripe(決済)、Sendgrid(メール送信)、Twilio(SMS・電話)、OpenAI(生成AI)など、主要サービスとの連携はプラグインを介して数クリックで実現可能です。

公式プラグインストアには数千種類のプラグインが公開されており、開発スピードを大きく高めます。

プラグインで対応できない独自要件には、JavaScriptを用いたカスタム実装も可能です。

国内外での開発事例の豊富さ

Bubbleはグローバルで数百万ユーザーに利用されており、国内外ともに開発事例が蓄積されています。

海外では、シリーズAやシリーズBの資金調達に成功したスタートアップがBubbleを活用する事例も珍しくありません。

日本国内でもBubble専門の開発コミュニティが増えており、学習コンテンツ・相談窓口ともに整いつつあります。

情報やサポート体制の厚みは、導入判断において重要な要素です。

Bubbleで開発するメリット

メリット1.開発スピードの向上

Bubble最大のメリットは、開発期間を大幅に短縮できる点です。

従来のスクラッチ開発では数か月から1年以上かかるような中規模Webアプリでも、Bubbleを用いれば数週間から数か月で動くプロトタイプを完成させられる場合があります。

画面デザイン・データベース設計・ロジック実装を同一の環境で完結できるため、工程間の受け渡しコストも少なくなります。

メリット2.開発コストの削減

開発スピードの短縮は、そのまま開発コストの削減につながります。

従来型のスクラッチ開発で数百万円〜数千万円規模になるプロジェクトでも、Bubble開発であれば数十万円〜数百万円程度で実現できるケースがあります。

ただし、要件が複雑化すれば工数も増えるため、必ずしも安価になるわけではない点には注意が必要です。

メリット3.プログラミング不要で非エンジニアも開発可能

Bubbleはコード記述を必要としないため、事業担当者やデザイナー自身が開発プロセスに関与しやすい点もメリットです。

要件定義と実装の間に生じがちな認識のズレを、開発中の画面を見ながら解消できます。

内製化を進めたい企業にとっては、エンジニア採用の難しさを回避しつつ、自社で継続的にプロダクトを改善できる基盤となります。

メリット4.プロトタイピング・MVP開発に最適

仮説検証や初期ユーザーテストの段階では、スピードが最優先されます。

Bubbleはアイデアを素早く形にし、実際の操作感を確かめながら改善できる点で、プロトタイピング用途に強みを持ちます。

検証を経て本格展開に移る段階で、スクラッチ開発へ移行する戦略を取る企業もあります。

Bubbleで開発するデメリット・注意点

エディタ・ドキュメントが英語中心

Bubbleは米国発のサービスのため、開発エディタ・公式ドキュメント・フォーラムは基本的に英語です。

翻訳ツールを併用すれば大きな障壁にはなりませんが、学習コストの一部として認識しておく必要があります。

近年は日本語の学習コンテンツ・コミュニティ・書籍が増えつつあり、以前よりは日本語話者が学びやすい環境が整っています。

表示速度・パフォーマンスの制約

Bubbleはクラウド上で動作する共有インフラを利用するため、大量データや高負荷処理にはパフォーマンス上の制約があります。

特に、検索機能やリスト表示で数万件以上のデータを扱う場合、応答速度の最適化が課題になります。

データベース設計、ページ構成、Workflow最適化など、Bubble特有のパフォーマンスチューニング知識が求められます。

SEO対策の難しさ

BubbleアプリはJavaScriptを多用する仕組みのため、SEO対策には従来のHTMLサイトほどの柔軟性がありません。

メタタグやページタイトルは設定可能ですが、動的コンテンツの検索エンジンインデックス化には工夫が必要です。

コンテンツ主体のWebサイトでは、WordPressや静的サイトジェネレーターのほうが適しているケースもあります。

大規模開発への向き不向き

数十万ユーザー規模の大規模サービスや、厳格なセキュリティ要件・複雑なバックエンド処理を伴うシステムでは、Bubbleだけで完結させるのは難しい場合があります。

一般的には、MVPや中規模まではBubbleで開発し、スケール段階でスクラッチ開発へ移行するハイブリッド戦略が現実的です。

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Bubbleの料金プラン概要

無料プランで試せる範囲

Bubbleには無料プランが用意されており、学習・試作目的であれば費用をかけずに開発を始められます。

エディタの主要機能を利用でき、データベース・Workflow・プラグインの動作も確認できます。ただし、有料プラグインの購読など一部の機能には制約があります。

ただし、独自ドメインの設定や本番公開には有料プラン以上のプランが必要になります。

学習・検証段階は無料プランで十分ですが、公開運用には有料プランが前提と考えておきましょう。

有料プランの特徴とワークロードユニット

2023年4月以降、Bubbleの料金体系は「ワークロードユニット(Workload Unit/WU)」ベースに刷新されました。

WUとは、ページ読み込み・データベース操作・Workflow実行など、アプリの処理量に応じて消費される単位です。

ワークロードユニットとは?
Bubbleアプリの処理量を計測する単位です。ユーザー数ではなく「実行される処理の量」に応じて課金される仕組みで、利用実態に合わせたプラン選択が求められます。

有料プランはStarter・Growth・Teamなどの段階があり、月額料金はプランにより数十ドル〜数百ドル規模で、アプリの利用量に応じた選択が必要です。

料金やプラン構成は変動するため、発注・契約判断時は必ず公式サイトの最新情報を確認してください。本記事は概要レベルの整理に留めています。

料金の詳細比較・プラン選びのポイントは、別記事で改めて整理しています。

Bubbleの開発事例|国内外の実例

国内のBubble開発事例

日本国内でも、スタートアップから中小企業・大手企業まで、Bubbleを活用した事例が広がっています。

特に、以下のような領域での導入が目立ちます。

  • 求人・スキルマッチングサービス
  • 不動産・物件管理プラットフォーム
  • 社内向け業務効率化システム(勤怠管理、稟議申請、顧客管理)
  • 教育・学習コミュニティサービス
  • 医療・介護分野の予約管理・情報共有プラットフォーム

国内企業の多くは、内製化や初期コスト抑制を目的にBubbleを採用しています。

海外のBubble開発事例

海外では、Bubbleで構築されたサービスが数億円規模の資金調達を実現した事例も存在します。

代表的には、フィンテック領域、マッチング・SNS領域、AIサービスの管理画面など、事業フェーズの早いスタートアップでの採用が目立ちます。

Bubble公式サイトにはケーススタディが公開されており、海外スタートアップの導入背景・開発期間・成果を確認できます。

業務効率化・業界特化の事例

業務効率化の文脈では、スプレッドシート運用から脱却し、Bubbleで内製システムを構築する動きも広がっています。

以下は典型的なパターンです。

  • 営業進捗管理(案件ステータス・商談履歴の一元管理)
  • 顧客サポート窓口(問い合わせ・チケット管理)
  • 予約管理(店舗・施設・講座の予約受付)
  • 社内ナレッジ共有ポータル

業界特化型では、医療機関・士業事務所・製造業・不動産業など、独自の業務フローに合わせた専用システムの構築事例が見られます。

Bubble開発の始め方|自社で進める場合の流れ

Bubble開発を自社で進める場合、以下の3ステップで取り組むとスムーズです。

1. アカウント作成と環境準備

2. チュートリアル・学習リソースの活用

3. 小さなアプリを1本作ってみる

各ステップの詳細を順に解説します。

STEP1.アカウント作成と環境準備

最初のステップは、Bubble公式サイトでのアカウント作成です。

無料プランで問題ないため、まずはサインアップしてエディタに触れてみることを推奨します。

アカウント作成後は、新規アプリの雛形を作成し、言語・プライバシー設定・データベース構造の計画などを整えます。

本格開発に入る前の「土台づくり」に時間を取ることで、後の手戻りを減らせます。

STEP2.チュートリアル・学習リソースの活用

Bubbleには公式チュートリアルが用意されており、段階的に基本操作を学べる構成になっています。

まずは公式チュートリアルを一通り体験し、Bubbleの思想・用語・基本的な画面構築の流れをつかみましょう。

英語が苦手な場合は、日本語で解説されたYouTubeチャンネル・書籍・オンライン講座なども活用できます。

Bubbleの操作系には独特の考え方があるため、体系的に学べる教材を1つ選んで最後までやり切るのが近道です。

STEP3.小さなアプリを1本作ってみる

学習の成果を定着させるためには、自分の手で小さなアプリを1本完成させることが最も効果的です。

以下のような題材が、学習用アプリとしておすすめです。

  • タスク管理アプリ(ログイン・一覧・詳細・編集機能)
  • 社内連絡帳(ユーザー検索・プロフィール編集)
  • シンプルな予約フォーム(日付選択・メール通知)

完成後に機能を追加・改善していくと、本番開発で必要な知識(Workflow最適化、プラグイン活用、API連携)が自然に身についていきます。

Bubble開発を外注する場合の選び方

外注するメリット

Bubble開発の外注には、以下のようなメリットがあります。

  • 要件整理・設計段階からの知見活用
  • 社内リソース不足の補完
  • 開発スピードの安定化
  • 本番運用を見据えたセキュリティ設計
  • 後工程(保守・拡張)の体制構築

Bubble開発は学習コストが一定かかるため、内製化の前段階として外注で立ち上げ、並行して自社チームを育てる戦略も有効です。

開発会社選びのポイント

Bubble開発会社の選定時には、以下のポイントを確認することが重要です。

  • Bubble開発の実績数と事例の具体性
  • 得意領域(マッチング、業務システム、ECなど)の一致
  • ディレクター・デザイナー・開発者の体制
  • 要件定義段階からの伴走可否
  • 保守・改善フェーズの提案力
  • 契約形態(請負/準委任、月額固定/時間単価)

初回打ち合わせの段階で、要件のヒアリング精度・提案の具体性をチェックすることが、発注後のギャップを防ぐポイントです。

具体的な依頼先の候補や費用相場は、Bubble開発会社の選び方とあわせて10社を比較した記事で紹介しています。

発注時の見積もり相場

Bubble開発の見積もり相場は、要件規模によって大きく変動します。

一般的な目安は以下のとおりです。

プロジェクト規模

費用レンジの目安

小規模(画面数10以下、機能限定)

50万〜150万円程度

中規模(画面数20〜30、決済・認証含む)

200万〜500万円程度

大規模(画面数50以上、複雑な業務フロー)

500万〜1,000万円以上

スクラッチ開発と比較すれば、同規模で3〜5割程度のコスト削減が期待できるケースもあります。

ただし、要件の追加・変更によって工数が膨らむリスクは、他の開発手法と同様に存在します。

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自社開発と外注、どちらを選ぶべきか

自社開発に向いているケース

自社開発(内製)が向いているのは、以下のようなケースです。

  • 事業の中核機能を継続的に改善する必要がある
  • ユーザーの声を受けて素早く機能追加したい
  • 社内に学習意欲の高いメンバーがいる
  • 初期コストを最小化したい
  • プロトタイピング段階である

社内で知見を蓄積できれば、長期的な運用コストを大きく下げられます。

外注に向いているケース

外注が向いているのは、以下のようなケースです。

  • 短納期で本番運用に耐える品質が求められる
  • 社内のエンジニアリングリソースが限られている
  • セキュリティ・拡張性の設計に不安がある
  • 複雑な業務要件・複数システム連携が必要
  • プロジェクトマネジメントまで任せたい

自社開発と外注は二者択一ではなく、「外注で立ち上げて内製へ移行」「内製で試作して外注で本番開発」といったハイブリッド戦略も選択肢になります。

Bubble開発のよくある質問(FAQ)

Bubbleでネイティブアプリは作れる?

作れます。Bubbleは2025年からネイティブiOS/Androidアプリの開発に対応しており、App Store・Google Playへの公開も可能です。

プッシュ通知・カメラ・位置情報といった端末機能も、Bubbleのネイティブ機能として利用できます。

ストア公開にはMobileプラン(月42ドル〜)またはWeb+Mobileプラン(月59ドル〜)の契約が必要です。

なお、モバイル関連機能はWebアプリと比べて提供開始からの期間が短く、一部にベータ段階の機能が含まれるため、要件が固まっている場合は公式ドキュメントで対応範囲を確認したうえで判断してください。

セキュリティは大丈夫?

Bubbleは、SOC 2 Type II・GDPRなど、エンタープライズレベルのセキュリティ基準への対応を表明しています。

インフラ面では、主要なセキュリティ要件を満たしていると言えます。

ただし、アプリ側の設計(プライバシールール、データアクセス制御、API認証設計)を適切に行わなければ、情報漏洩リスクは発生します。

セキュリティ要件の高いプロジェクトでは、Bubble開発に精通した開発者・監修者の関与が重要です。

英語ができなくても開発できる?

英語ができなくてもBubble開発は可能です。

翻訳ツールを併用すれば、エディタ・ドキュメント・フォーラムの大部分は理解できます。

日本語の学習コンテンツ・日本語コミュニティ(Slack、Discord、勉強会など)も増えており、初学者でも相談しやすい環境が整いつつあります。

商用利用はできる?

Bubbleは商用利用が認められています。

有料プラン(Starter以上)を選択すれば、独自ドメインでのサービス提供・有料課金機能・本番運用に必要な機能を利用できます。

ユーザー数や処理量の拡大に応じて、上位プランへのアップグレードが必要になる点も想定しておきましょう。

まとめ|Bubble開発の全体像がつかめたら次は深掘り記事へ

Bubble開発は、短期間・低コストでWebアプリを構築できるノーコード開発の代表的な選択肢です。

本記事で解説したポイントを整理します。

  • Bubbleはプログラミング不要でWebアプリを開発できるプラットフォーム
  • マッチング・業務システム・SaaSなど幅広い用途に対応
  • 従来型開発と比べ、開発スピードとコスト面で優位性がある
  • 英語中心、パフォーマンス制約、SEOの難しさといった注意点も存在
  • 2023年4月以降、料金体系はワークロードユニットベースに刷新
  • 自社開発と外注はプロジェクト特性に応じてハイブリッドに組み合わせる

次のステップとしては、具体的な使い方・料金プランの詳細比較・開発会社の選び方を別記事で深掘りしてご確認ください。

Bubbleを活用した事業立ち上げや業務効率化を検討する際の判断材料として、本記事の内容を参考にしていただければ幸いです。

引用元